RECRUIT

FAQ

採用や待遇に関するよくある質問を
Q&Aでお答えします。

応募・選考について

エントリーの方法について教えてください。

当社に興味をもっていただいた方は、採用HPの 2026卒 エントリー/ログイン ボタンからエントリーしてください。

選考スケジュールについて教えてください。また、選考基準はどのようなものですか?

人事スタッフ・先輩社員による面談を経て、面接(複数回)・筆記試験・適性検査を受験していただきます。いろいろな事業・職種があるため、共通の選考基準は存在しませんが、選考ステップを踏んでいただく中で、当社で活躍していただける人物であるかどうか、人柄・能力の面から多角的に評価させていただきます。

資格を持っていることで選考に有利・不利はありますか?

当社では資格を選考の基準としておりません。選考は、あくまで「人物本位」をモットーとしておりますので、資格を保有しているだけでは有利とはいえません。むしろ資格取得に向けた過程で、努力した点・工夫した点などをアピールいただきたいと思います。

語学(英語)力は必要ですか?

選考時点ではあくまで人物重視の評価を行なっており、必ずしも必須条件とはしていません。内定・入社後の自己研鑽や社内の英会話研修などを通じて、語学レベルの向上を図っていただきたいと思います。ただし、学生時代に語学力を身に付けるために努力された成果や、海外で活躍してみたいといった積極性・チャレンジ精神は、しっかり評価したいと考えております。

在籍校や理系の学部生と修士では、選考の際、有利・不利はありますか?

学歴での有利・不利は一切ありません。重要なことは、あなたが大学でどんな志を抱いて学び成長してきたか、そして、当社で何を実現したいのかという点です。是非、あなたの熱い思いをお聞かせ下さい。

待遇・職場環境・研修について

どんな社風の会社ですか?

少しでも当社の雰囲気を垣間見ていただけるよう、このホームページの中でも社員紹介、エンジニア対談、プロジェクト紹介などの記事を掲載していますので、是非ご覧下さい。
また、会社説明会では人事スタッフはもちろん現場・職場で働く先輩社員にも参加してもらい、少しでも社内の雰囲気が伝わるよう会社概要・仕事内容について詳しく説明させていただきます。これらの情報・出会いを通じて、皆さんなりに当社の社風を感じ取っていただきたいと思います。

福利厚生にはどのようなものがありますか?

各種社会保険はもちろん、財形貯蓄、住宅金融、共済年金積立、持株会などの制度を備えています。 また、配属となった勤務地に実家から通勤することができない方のためには、独身寮を用意しています。例えば、入寮該当者で本社(東京都中央区)勤務の方の 場合、現在、IUK浦安寮(千葉県浦安市)に入寮してもらっています。ワンルームマンションタイプで入居者負担(月額)12,500円、朝食200円・夕 食500円、寮周辺の便利も良く、皆さんから好評をいただいています。 他にも結婚された方には「新婚者用社宅」、転勤者向けには「転勤者用社宅」を用意するなど、従業員の皆さんが精一杯仕事に打ち込むことができるよう、生活面からもしっかりバックアップしています。

社員教育・研修はどのようなものがありますか?

当社に入社していただいた場合、1年目は先輩社員がマンツーマンで指導・教育にあたる「職場指導員制度」を導入しています。その他、社内では各種階層別教育、職種別教育を実施し、社外ではIHI主催の技術教育講座などの外部講習へ積極的に参加しています。

配属・異動について

入社後の配属はどのようにして決まりますか?

当社では選考段階で「職種別採用」を行っており、「皆さんの志望適性」と「配属先が求める人材像」とが上手くマッチするように決定します。よって、皆さんの希望を十分に考慮した配属となるよう心掛けています。

異動の頻度はどの程度ですか?

職場や個人によっても異なるため一概に頻度は申し上げられませんが、当社製品は受注から納品までの期間の長いものが多いこと、また、一つの分野における技術・ノウハウの習得に時間が掛かることから、異動の頻度は他業界に比べると少ないのではないでしょうか。
ただし、その人の業務の幅をさらに広げ新たなキャリア形成を目的とした異動は随時行っています。

海外で活躍するチャンスはありますか?

当社では、現在、東アジア・東南アジアに数ヶ所の拠点(現地法人・合弁会社)を展開していますが、実際に現地に駐在している従業員は10名弱です。ただし、海外からの調達、海外の提携工場での製品製作、海外客先への納品(据付)などに対応するため、国内から海外の関係者と連携しながら進める業務は、非常に多くなっています。また、それに伴い、国内からでは対応できない業務も多くなっており、たくさんの従業員が海外に出張しています。よって、国内でしっかりと業務を遂行できる力をつけることが大前提ですが、今後、さらに海外で業務に携わる機会は増えるものと思われます。